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解説!不動産についてファイナンシャルプランナーへ相談するメリットとは?

解説!不動産についてファイナンシャルプランナーへ相談するメリットとは?

【このコラムで最も伝えたい事】

ファイナンシャルプランナーのなかには、不動産の売買に特化した豊富な知識を持ち合わせたファイナンシャルプランナーがおり、不動産の売買におけるお金にまつわる様々なご提案とアドバイスやご説明ができます。

1.【ファイナンシャルプランナー(FP)とは…?】

 不動産会社や金融機関、保険会社に行くと、『ファイナンシャルプランナー(FP)へ相談』とよく耳にすることや目にすることがありますよね。
そんなファイナンシャルプランナー(FP)を一言で言うならば、『お金の専門家』です。
日本ファイナンシャル・プランナーズ協会では、ファイナンシャル・プランナー(FP)は
「家計のホームドクター」のような存在と示されております。

 つまり、日常生活においてお金の面でお客様の様々な悩みを分析のうえサポート、その解決策をアドバイスするお金の専門家がファイナンシャルプランナー(FP)です。
ファイナンシャルプランナー(FP)の資格で扱う6つの分野は
(1)ライフプランニングと資金計画(公的年金や健康保険・介護保険、住宅・教育ローンなど)
(2)リスク管理(生命保険・損害保険の各種保険)
(3)金融資産運用(貯蓄や株式、投資信託などお金の運用)
(4)タックスプランニング(税金関連)
(5)不動産(不動産取引での法律や税金関連)
(6)相続・事業承継(財産の相続や贈与、事業継承に関わる法律や税金)

 上記6つの分野についてお金の知識が求められるのが、ファイナンシャルプランナー(FP)です。
具体的には、金融、税金、保険、年金、不動産、住宅ローンなどの幅広い知識を持ち合わせたお金の専門家であり、個人や家族の将来に向けて描いたライフプランの実行となるように、資産設計や資金計画の提案とアドバイスを行いサポートします。特に結婚・出産・住宅購入・退職などの人生の節目となるポイントにおけるお金について、予測と将来を見越したプランを作成のうえ現状の収入や支出のバランスなどを分析して、将来に向けた家計の見直しと提案を行います。

 ファイナンシャルプランナー(FP)は現在及び将来の生活とお金に関する相談に対応します。相談者の描いたライフプランの実現に向けトータル的な資金計画を立て、サポートする専門家、「家計のホームドクター」がファイナンシャルプランナー(FP)です。

2.【ファイナンシャルプランナー(FP)の役割】

 前述に記載のように人生には節目となるポイント、結婚・出産・住宅購入・退職など、いくつかのターニングポイントがあります。更に家族旅行や子供の進学や学費、住宅の維持費や住み替えなど、蓄えときたいイベントも数多くあります。まさに「備えあれば患いなし」です。ターニングポイントにおいて必要資金や、将来のイベントに向けて蓄えておきたいお金がいくら必要なのか、きめ細かい計画を立てないとイベントの実行ができない事態が生じます。そこで相談者として最適なパートナーがファイナンシャルプランナー(FP)です。

 ファイナンシャルプランナー(FP)は、お金の専門家により、相談者の目標やプランを実現するためにアドバイス行います。相談者の収入や支出、貯金や保険などを考慮のうえ、相談者に合った計画のご提示とアドバイスを行います。ファイナンシャルプランナー(FP)の任務は、相談者がお金のことで不安にならず、目標やプランを実現した不安の無い生活を送れるようにライフプランを作成してアドバイスをしたり、お金に関する悩みを解決したりすることです。

 家計にかかわるお金の問題として代表例は不動産取得や維持管理、子供の教育資金や老後に向けた貯蓄です。ファイナンシャルプランナー(FP)は相談者の希望と悩みを明確にして、希望に沿う為に必要な事や悩みの解消には何が必要かを具体的に提示します。そのうえで家計に掛かる負担を軽減できるよう長期的な観点で、資産設計のライフプランを作成することで悩みの解決や目標の実現に導きます。

3.【不動産関係の内容をファイナンシャルプランナーへ相談する際の事前準備】

(1)家計

家計について相談の場合は、収入と支出の詳細がわかる書類をご準備ください。
・源泉徴収票(ご夫婦)
・家計簿
・貯金額(預貯金の明細)
・その他、収入と支出の分かる資料

 源泉徴収票から世帯収入、家計簿にて支出を把握して、収支のバランスを確認します。預貯金の明細は、家庭の資産状況の確認と収支から預貯金額の算出に見させていただきます。

(2)住宅ローン(不動産購入)

住宅ローンについて新規と借り換えの相談については、
・物件価格がわかる不動産資料(新規の方)
・源泉徴収票(ご夫婦)※自営業の方は過去3期分の確定申告書と決算書の控え
・現在借入している借入明細書(例:車やバイクのローン)
・現在組んでいる住宅ローンの返済予定表(借り換えをご希望の方)
・貯金額(預貯金の明細)

 新規で住宅ローンを組む場合は、不動産資料から物件の価格と諸費用の購入に掛かる金額(概算)を求め、源泉徴収票や確定申告書から借入可能な金額を算出します。
その際、車やバイクなどの借入がある場合は、現在の借入額を考慮した住宅ローンの借入可能な金額の算出となります。 また、現在、住宅ローンを組んでおり他行に借り換えを検討している方は、前述に追加して現在の住宅ローン返済予定表もご準備ください。更に新規でも借り換えでも、自己資金(預貯金)の投入を検討している方は、自己資金がわかる預貯金の明細もお持ちください。

(3)その他(保険や資産運用)

 家計に付随する内容として、現在加入している保険や資産運用についての相談は、保険証券(保険の内容が分かる書類)や資産の運用状況(投資信託等の運用状況)がわかるものを準備してください。保険の見直しは十分な補償となっているかなど補償を確認する相談も支出の増減に繋がる重要な内容であり、資産の運用状況も現況の確認や投資額の増減など、お金のバランスをファイナンシャルプランナー(FP)へ相談を行いましょう。

 不動産の購入や住宅ローンについては高額な支出となりますので、ファイナンシャルプランナー(FP)への相談をお薦めします。また、不動産を購入するタイミングが家計の見直しと捉え、日頃から家計簿や収支明細を記載して、トータル的な相談をファイナンシャルプランナー(FP)に行えるよう準備をしておきましょう。

4.【不動産会社のファイナンシャルプランナー(FP)へ相談】

相談① 不動産の購入時
幾度と無い不動産の購入。住宅ローンや金利、資金の事など不動産の購入における複雑な住宅ローンの仕組みをファイナンシャルプランナー(FP)への相談が最適です。

相談② 不動産の住替え時(売却含む)
不動産の購入と同じように住み替えや売却を複数回する人も少ないでしょう。
住み替えや売却の時にも諸費用や場合によっては税金が掛かります。

相談③ 住宅ローンの借り換え
不動産の購入時に借りた金融機関のプランにて完済まで同金融機関の同プランで進める事もあれば、
借入期間中に好条件な別の金融機関に借り換えをして毎月の支払額を抑えたり、
団体信用生命保険の補償が充実したプランに変える事でメリット有る借り換えとなる事があります。
借り換えも支出と補償を見直す良い機会でありファイナンシャルプランナー(FP)に相談とアドバイスをもらい参考にしましょう。

相談① 不動産の購入時 (1)住宅ローンの選定

 住宅ローンを扱う金融機関はたくさんあり種類も豊富です。先ずはファイナンシャルプランナー(FP)より住宅ローンの仕組みや内容をお聞きください。
住宅ローンを組む際、金融機関によって諸費用や借入可能額、借入期間や金利に違いがあります。

 プランの選び方や、ファイナンシャルプランナー(FP)のお薦めプランをお聞きください。
住宅ローンの仕組みや商品の選び方を専門家に相談することで、有利な条件で住宅ローンを組むことができます。

相談① 不動産の購入時 (2)適用金利

 住宅ローンは借入額が大きい為、適用金利によって返済額が大きく変化します。
借入先の金融機関や固定金利or変動金利の借りる方法によっても変わるため、毎月の返済額は無理のない金額に収まるよう注意が必要です。

 金利の低さなら『変動金利』、金利が上昇しても固定期間中の支払額に影響のない『固定金利』、
それぞれのメリットとデメリットをファイナンシャルプランナー(FP)よりお聞きのうえ、ご自身にぴったりなプランをお選びください。
『変動金利』と『固定金利』には気を付けたい注意点がありデメリットを良く理解する事が重要です。そのうえで金利だけではなくトータル的な内容でお選びください。

相談① 不動産の購入時 (3)借入期間

 住宅ローンの借入期間は最長35年が一般的であり多くの金融機関で設定している最長期間ですが、最長期間を40年や条件を満たしていれば50年を借入期間とする金融機関もあります。但し、最終返済が満80歳未満と設定している金融機関が多数であり申込み時の年齢によっては、各金融機関で設定している最長期間で組めない場合がある事に注意が必要です。

 金利と借入期間によっては毎月の支払額に増減が出ますので、金利と合わせた借入期間の選定が重要でありファイナンシャルプランナー(FP)より提示の支払い計画表を見比べてバランスの取れた借入期間を選定しましょう。

相談② 不動産の住替え時(売却含む)(1)不動産の住み替え

 戸建やマンションの不動産を購入後、生活の変化が生じ今の不動産を売却、新生活用の新居(不動産)も購入する住み替えがあります。住み替えとなりますと、今住んでいる家の住宅ローンの事や、新居(住み替え先)に掛る購入費など色々と分からない事や心配事が生まれます。 更に売りと買いどちらを先行して進めるか、もしくは同時進行など幾つかのパターンがありますが、住宅ローンに関わってきますのでファイナンシャルプランナー(FP)に相談してアドバイスをいただいても良いでしょう。

 また、住み替えは売却に期限がある場合もありますから、売却方法や住宅ローンを含め最適なプランを教えてもらうべきでしょう。

相談② 不動産の住替え時(売却含む)(2)不動産の売却

 前述のように住み替えのような売却もあれば、相続や贈与で取得した不動産や、空地空家のように使っていない不要な不動産を売却しなければならない場合があります。
不動産の売却に掛る費用や税金がありますから、このポイントも抑えてファイナンシャルプランナー(FP)に相談が良いでしょう。

 余談ですが売却する不動産によっては、追加で掛る可能性のある費用がありますのでこの点はファイナンシャルプランナー(FP)が在籍の不動産会社へ確認ください。
不動産の売却は余裕を持ったスケジュールが大事であり、売却開始後に相談ではなく、不動産の売却を考えた最初の行動としてファイナンシャルプランナー(FP)に相談をしましょう。

相談③ 住宅ローンの借り換え(1)低金利のプランに借り換え

 前述に記載のように金利の面からしたら『変動金利』を選ぶでしょう。
都市銀行や地方銀行、信用金庫など一定基準の取引が出来れば窓口の店頭金利から優遇(引下げ)となり0.5%前後の金利で借入となります。ここ最近はネット銀行の取扱いも増えましてネット銀行であれば0.3%前後の金利もあります。

 不動産を購入した借入当初には存在しなかった場合や、審査の結果で優遇(引下げ)が少なかった場合など、今より月払いを抑えたい方は変動金利をご検討ください。

相談③ 住宅ローンの借り換え(2)固定金利に借り換え

 固定金利には、借入時の金利が返済開始から完済まで固定となる『全期間固定金利型』と、一定期間のみ金利が固定される『固定金利期間選択型』があります。
『全期間固定金利型』は完済まで金利が固定、言わば確定しており・借入後に金利が上昇した場合でも無影響により借入時に返済額が確定できるプランです。

 『固定金利期間選択型』の固定期間は、2年、3年、5年、7年、10年、15年、20年などから選択となり、選択した固定金利期間中は金利が上昇した場合でも無影響により返済額が確定できるプランです。市場の金利が上昇傾向となり、変動金利ではリスクと感じる方は返済額が確定となる固定金利をご検討ください。但し、借り換え前のプランと金利によっては毎月の月払い額が上がる可能性のある点は注意が必要です。

相談③ 住宅ローンの借り換え(3)手厚い保障の団体信用生命保険へ借り換え

 団体信用生命保険(略して団信)とは、契約者が住宅ローン返済期間中に死亡または高度障害状態になったときなどに、住宅ローン残高がゼロになる保険です。
もう少し詳しく説明しますと契約者が死亡または高度障害状態などになった場合、生命保険会社が住宅ローン残高相当額の保険金を銀行など融資先に支払い融資先が返済に充てる仕組みにより、返済(完済)された後は、住宅ローンの返済は不要です。

 保険料は金融機関が負担、一般的には保険料相当額が住宅ローンの金利に含まれています。
各金融機関の団信は、死亡または高度障害状態以外に
・がん保障、
・がん保障含む3大疾病(がん・急性心筋梗塞・脳卒中)、
・生活習慣病や慢性疾患(高血圧症・慢性腎不全・慢性すい炎・糖尿病・肝硬変)
これらは金利が上乗せになりますが補償を付ける事も可能です。

 住宅ローンの借り換えの際、年齢によっては上記の病気を補償したほうが良いと感じるタイミングがあるはずです。金利が上乗せとなれば毎月の支払額にも影響があり、ファイナンシャルプランナー(FP)へ付けたい補償内容をお伝えのうえ、プラン立ての参考にしてください。

5.【不動産売買をファイナンシャルプランナーへ相談するメリットとデメリット】

 ここでは不動産の購入のタイミングにおけるファイナンシャルプランナー(FP)へ相談するに伴い、メリットとデメリットをご紹介します。必ずしもメリットだけではなくデメリットがある事をおわかりください。

(1)メリット① 住宅ローンの提案に長けている

 不動産の売買を業務にしているファイナンシャルプランナー(FP)でしたら、住宅ローンにも詳しく各種ローンプランのご提案も長けております。
不動産は高額であり支出を見直すタイミングとしては購入の時がベストです。
月の支払額が何よりも高額な住宅ローン(借り換え含む)を組むタイミングで支出の見直しと合わせて無理の無い返済プラン、住宅ローンのご提案が同時に出来るのは最大なメリットと言えます。

 住宅ローンは長期に及びますから家族の入学や卒業、車の購入や旅行など、節目に掛かる支出も予測を立てながら収支のバランスが取れるようファイナンシャルプランナー(FP)はアドバイスを行えます。

(2)メリット② 計画的な貯蓄のプラン設計を企てられる

 「家計のホームドクター」として、家族の思い描いているライフイベントに対して必要資金の準備プランを立て、将来必要となる資金を計画的に蓄えていく道筋を描きます。ライフイベント以外でも予想外の支出に備える必要もあり、ファイナンシャルプランナー(FP)を頼れば計画的な貯蓄の設計プランから将来の資金を準備するサポートが受けられます。

 将来的の貯蓄の先には、まとまった金額が必要な「老後資金」に繋がり、早い段階から計画的なプラン立てと実行は将来の自分と家族の安楽に繋がります。

(3)デメリット① 得意・不得意の分野がある

 ファイナンシャルプランナー(FP)であれば相談は誰でもって訳ではありません。それはファイナンシャルプランナー(FP)にも得意・不得意があるって事は知っておきたい事です。例えば、将来を見据えて資産運用についてアドバイスを求めに相談したい場合、それに関する類の内容に疎ければ相談をしても無意味な事になります。

 お金の全般的な知識を持っているのが基本となりますが、ファイナンシャルプランナー(FP)を名乗っている全ての人がお金に関する全ての分野を網羅していると限りません。相談したい分野を得意として専門にしているファイナンシャルプランナー(FP)に相談する必要がある事は注意が必要です。

(4)デメリット② 三者三様の見方となる

 ファイナンシャルプランナー(FP)のアドバイスが全て同じであるとも限りません。ファイナンシャルプランナー(FP)を職として仕事をしているファイナンシャルプランナー(FP)の場合や、不動産業や金融機関に働きながらファイナンシャルプランナー(FP)として専門分野を軸にしている場合があります。

 後者のように専門分野に就いている内容の相談についてのアドバイスは信ぴょう性が高いと言えます。例えば、不動産関連や住宅ローンについての事ならば不動産業に就いているファイナンシャルプランナー(FP)と、他業種に就いているファイナンシャルプランナー(FP)であれば、間違いなく不動産業に就いているファイナンシャルプランナー(FP)のアドバイスが正論と言えます。

 専門分野と他業種のファイナンシャルプランナー(FP)ではアドバイスに違いが出るのは致し方ない事です。更にファイナンシャルプランナー(FP)が見る相談者の見方と解決策は、ファイナンシャルプランナー(FP)それぞれです。ファイナンシャルプランナー(FP)3人に相談すれば3通りのプランが生まれる場合もあります。
悩んで決めきれない場合は複数のファイナンシャルプランナー(FP)に相談しても良いでしょう。

6.【まとめ】

 今回は不動産の売買の相談はファイナンシャルプランナー(FP)をメインとした内容にしました。
お金の専門家「家計のホームドクター」が悩みの解決に勤しみます。特に不動産の売買に関する悩みは不動産業に携わるファイナンシャルプランナー(FP)が最適な相談者である事はおわかりいただけた事でしょう。

 ただし、不動産売買に携わっていないファイナンシャルプランナー(FP)も実在している為、
住宅ローンに詳しく不動産業を業務としているファイナンシャルプランナー(FP)を相談先に選ぶことが最も大切です。この記事を参考にファイナンシャルプランナー(FP)を頼りお金に関する不安を解消できる人生プランを描いてください。

 ちなみに当社・八幡地所株式会社は不動産の売買がメインの業務であり、売買担当に2級ファイナンシャル・プランニング技能士(AFP)が在籍している不動産会社です。お悩みの際は当社へご相談くださいませ。

八幡地所株式会社<br>代表取締役 渋谷秀昭

八幡地所株式会社
代表取締役 渋谷秀昭

Hideaki Shibuya

購入した自宅を売却の際、不動産売買に興味を持ち実体験を活かしたく不動産業へ転職。売買専門の仲介会社、建売分譲会社で不動産売買の営業スキルを習得後、地元の流山市で地域密着会社として父が起業した八幡地所株式会社へ移る。
更なる流山市の発展に貢献できるよう現在は代表取締役として不動産売買の宅地建物取引業をメインに建設業・損害保険代理業を勤しむ。なかでも不動産売買の相談や売買にまつわるお金に関するプランニングと総合的な生活設計を行うプランニングに注力しております。

【保有資格】
●宅地建物取引士
●2級建築施工管理技士
●2級ファイナンシャル・プランニング技能士/AFP
●住宅ローンアドバイザー
●賃貸住宅管理業業務管理者
●損害保険募集人(火災・自動車・傷害)